有給休暇は半年働くと使えるようになる!賢い使い方ご紹介

記事の著者:三吉

正社員はもちろん、契約社員やアルバイトであっても、半年間継続して働けば、有給休暇がもらえることは労働基準法39条に定められています。

今回は、そんな有給休暇についてご紹介します。

有給休暇が使える条件

労働基準法39条では「使用者は、雇入れの日から起算して、六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。」と書かれています。

アルバイトであっても、同じ職場で6ヶ月以上継続して働けば、有給休暇が取得できます。

ただし、満たさなければならない条件はあります。アルバイトを始めた時に、雇い主と契約した働く約束の日数の8割以上出勤していなくてはなりません。

取得できる日数

取得できる日数は、6ヶ月以上の継続勤務で10日間。1年6ヶ月で11日間。2年6ヶ月で12日間。3年目6ヶ月で14日間。

以降1年ごとに2日ずつ増加、最高20日間まで、有給休暇を取得できる権利が発生し、希望する時期にとることができます。

ただし、仕事が正常に運営できない可能性がある場合には、雇い主は希望日を変更して与えることができます。

しかし、その権利は2年で消滅してしまうため、無駄にしないようにしましょう。

使い方の考え方

大きく分ければ、まとめて取得派とこまめに取得派の2タイプに分かれます。

まとめて派の代表は、もちろん旅行。観光旅行、短期留学、新婚旅行など、あらかじめ計画を立ててしまった方が、有給休暇は、精神的にも取りやすくなるもの。

あとは、小まめにわけて、自己のスキルアップや趣味の時間に活かす人も最近は増えています。

有給休暇をとることで、結果的には、スキルアップやリフレッシュにつながり、日々の職務も活性化していけば、それは会社のためにもなるわけです。

堂々と使うためには計画性がポイント

遅刻や欠勤ばかりに、有給休暇を使うことは避けたいもの。会社もそのような使い方は歓迎しません。

基本、事前申請が必要になりますから、きちんとプランを立て、堂々と理由の述べられる使い方をすることがベスト。

後ろめたさを感じる必要はありません。なぜなら、労働者の権利だからです。

最近はようやく日本でも、休むことの大切さが認識さられるようになりました。働く人たちが積極的に上手に休暇を活用するようになれば、いまはまだ有給休暇が取りにくい人たちの環境を改善していくことにも。

有給休暇という有意義な制度を、日本のビジネスフィールドにしっかり正しく、他の先進国並みに根づかせていかなくてはなりません。