警備員になるには?危険が伴う可能性があるため、厳しい研修を受ける必要がある

記事の著者:1528961

警備員は、さまざまな場所を守る大切な仕事です。店舗や駐車場、会社などで見かけることが多いでしょう。事故の発生警戒・緊急事態対処・不審者への対応・避難誘導・負傷者や急病人に対する応急手当・事件や事故の現場保存などが主な仕事になります。

ただし警察官ではないため、職務質問や現行犯以外での逮捕、取り調べなどの権限は一切ありません。2016年には、警備業者は9,400社、警備員数は常勤と非常勤合算で54万人いるといわれています。

その場所の治安を守る大切な仕事ですが、ときには危険を伴います。そのため、しっかりとした訓練を受けておく必要もあります。警察官の護身術を学ばせる講義をしている警備業者は多いようです。そんな警備員ですが、どうしたらなれるのでしょうか?

警備員になるためには

警備員には必要な資格はありません。そのため、警備会社の採用試験に受かり、研修を受ければ、警備員として勤務することは可能です。

警備員の採用には、新卒での募集と、中途での募集があります。新卒の場合、経験をなるべく多く積んでほしいので、学歴よりも若さが重視されます。そのため、大卒者よりも、高卒者が優遇されます。また、現場の裏方を経験させることで、管理職へと育てたいという考えがあります。

中途採用もたびたびおこなわれています。慢性的な人不足の影響で、採用難易度は高くなく、比較的合格しやすいようです。共通しているのは、どちらも勤務する前に厳しい研修があるということです。

合格後は、研修をしっかり受けなくてはいけない

警備は、ときに危険を伴います。犯罪者やテロリスト、不審者等と対峙する可能性があるからです。警察官が到着するまでの間、警備員が依頼人や依頼された場所を守る必要があります。しっかりと対応を知っていないと身に危険が迫ることもあります。したがって研修は細かくしっかりとおこなわれます。

さらに勤務する現場によって、勤務内容や給与面に違いがあります。警備員になりたいとひとくくりに考えるのではなく、どんな場所で警備したいのかを考えましょう。

中途で警備員に転職するのは可能?

新卒採用を強化している警備業者は多いですが、中途採用をしている警備業者も多くあります。正社員雇用だけではなく、契約社員・アルバイトで社員を募集している企業も多いです。

警察庁が2018年におこなった実態調査では、工事現場、交通誘導、イベントなどでの雑踏警備など、およそ90%以上の業者が人手不足と感じていると回答しています。

とくに2018年は、東京オリンピックに向けて建設ラッシュが進んでいるため、都内を中心に警備員の人材確保を積極的におこなわれています。

そのため、無資格・未経験で警備員を目指すのは難しいことではないでしょう。

警備員になるために必要な資格

上記でも触れたように、警備員に必要な資格は特にありません。しかし、施設警備検定・空港保安警備検定・交通誘導警備検定・貴重品運搬検定などは、持っておくと重宝されるでしょう。

現場には一定の割合で有資格者を配置しなければならないという決まりがあるので、所持していると採用されやすくなります。

そのほかに、柔道や護身術を身につけておくことをおすすめます。護身術は自分の身を守るのに役立ちます。通常は警戒棒を配布され緊急時には使用するのですが、護身術を修得しておくとさらに安全性が高まります。

警備員として、活躍するために必要な能力

警備員として活躍するために必要なのは責任感です。その場所は自分が守っているという責任感は、警備をするうえでもっとも大切です。

さらに、施設利用者やお客さんとコミュニケーションを取る機会が多いため、コミュニケーション能力も必要です。

自分が配属されている現場に起きたことは、すべて管理するんだという使命感が仕事へのやる気を維持させます。自分を含む周囲に危険が伴うこともあるので、まじめに研修を受け、緊急時に柔軟に対応できるという資質も必要になります。

緊急事態や不測の事態の際に問われるのは機転の利いた対応です。どんな状況でも正しい判断を下す判断力も大切です。

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