休日出勤が多い業界・仕事5選。人員不足や打ち合せの日程調整で休みを取れないケースも

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30年前のバブル時代には「24時間戦えますか?」がキャッチフレーズの恐ろしい栄養ドリンクのCMもありました。しかし今だに厚生労働省の調査によると、所定外労働の平均時間は月およそ12時間にもなります。

所定外労働とは、契約した勤務時間ではなく、休日や終業時間前および後の時間帯における労働のことを指します。このように休日に出勤をして働いている人は非常に多いのです。病欠者がでたり、急なトラブルなど、休日出勤はどんな職種でも多少はあり、仕方のないときもあるでしょう。

しかし休日出勤が多い業界というのもあります。休日出勤が発生しやすい業界は、仕事量と人員が釣り合っていないことが多いです。たとえば、飲食業などの客商売は、正社員は休日出勤という形で足りてない人員の穴を埋めることもあります。

またクリエイティブ職も休日出勤が多くなる傾向が高いです。なぜなら仕事に明確な終わりがないため、突き詰めていってしまうことがあるからです。今回は休日出勤が多い業界をいくつか紹介します。

アパレル業界

アパレル業界は、慢性的な人員不足です。またアルバイトと一緒に働く仕事でもあり、急な人員不足で、やむを得ず正社員が休日出勤するケースも目立ちます。

ほかにもアパレルの仕事は、プライベートと仕事の境目が少ない業界といわれています。ある程度のポジションになると、発注業務やエリア会議、他店ヘルプなどで休日に出勤しなければならない日が増えてきます。しかしこのような現状があるため、気hん的には、休日出勤手当がしっかりしている企業が多いのも特徴の1つです。

アパレル業界で働くメリットは、人員の入れ替わりが多いため、1つの会社でキャリアを積めば出世が早いこと。比較的、昇給もしやすいでしょう。また多くの店舗では社割があり、自社の製品を安く購入することができます。

マスコミ業界

マスコミ業界は、休日出勤がとくに多い業界。被写体の都合で休日が潰れることはざらにあります。また映画やテレビ番組制作などは、長時間の会議が頻繁にあり、話がまとまらない場合や、クライアントの都合で、休日出勤をすることが多くなります。

クリエイティブな仕事のため、自分の働いた結果が目に見てわかると、アシスタントディレクターなどは新卒にも人気のある職種ですが、拘束時間が長くハードな仕事でもあるのです。またアナウンサーや記者なども、事件は事故はいつおこるか予想することは難しく、速報が飛び込んできたら、現場にいち早く駆けつけなくてはいけないこともあります。

そのため休日や深夜関わらず、呼び出しがある可能性がある仕事といえるでしょう。ただし責任感や誇りを持って働いている人が多いため、マスコミ業界では休日出勤を気にしている人は少ないといえます。

経営コンサルタント

経営コンサルタントは、クライアントに出向くことが多く、クライアントのスケジュールに合わせて働くため、休日が変則的になりやすいです。短期出張なども多々あるでしょう。さらに仕事の持ち帰りも比較的多いため、休日返上で仕事をすることも珍しくはありません。

しかしその分、平均給料は42万前後と高めの水準になっています。さまざまな会社の経営陣と直接会話をする機会が多く、色々な話が聞けるため、自分自信の成長の助けになります。またこの職種の場合、フリーランスの経営コンサルタントとして働いている人も多いため、クライアントとの打ち合わせて、自由に働いている人が多いでしょう。

飲食業界

飲食業界は、勤務する店舗や会社次第で、人員不足により休み返上で働かなければいけないこともあります。日々の拘束時間も長く、ハードな部分もあるでしょう。調理部門でも、季節の変わり目など新メニュー考案のときには、泊まり込みになることもあり休日出勤も多いです。

ただし最近では飲食業界の労働問題は国としての課題にもなっており、完全週休2日制を徹底している企業が増えてきています。またお店の定休日を週2日にするなど、対策を取る企業も出てきています。

飲食店.COMの調査では、正社員のうち1/3が月休8日以上を確保できていたり、9割近くの店舗が従業員の定着率アップに対して何かしらの施策をおこなっているという、調査結果も出ています。

自動車業界

自動車業界は、1つの車を作るのに多くの会社が関わっています。業界に関連する会社は、20万社とも30万社とも言われており、その企業の多くは、納入先となる自動車メーカーのカレンダーにあわせて自社の休日や稼働日を組んでいます。

また各メーカーの下請をしている場合は、メーカーごとに納品日を調整する必要があります。さらに納品までの期間が短いことも珍しいことではありません。

そのため休日にも稼働をし、納品期限を守れるようにしたり、こまめに出荷できるよう対応をおこなっている会社が多くなっているのです。

ただし工場稼働のコストもあるため、年末年始・ゴールデンウィーク・お盆などは、長期休暇をもらえることが多くなっています。

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