ビジネス用語は一流のビジネスマンにとって最も重要なもので、最大のマナーです。
今回はビジネスにおける「誠にありがとうございます」の言葉の意味と使い方、またその注意点について9つ紹介します。
「誠にありがとうございます」は敬語表現の一つ
感謝の意を伝えるために使われる「ありがとうございます」
ありがとうございますを敬語にしたい場合
・本当にありがとうございます
・どうもありがとうございます
・大変ありがとうございます
・誠にありがとうございます
などと頭に以上の4つを付け加えます。
日常的にも「どうもありがとうございます」と、使う場合も多いでしょう。
「誠にありがとうございます」とは、感謝をより伝えるための敬語表現として用いられており、以上の4つの中でも、心底感謝を伝えたい時や、ビジネス等のフォーマルな場で用いられます。
「誠にありがとうございます」はビジネス用語として正しいか
誠にありがとうございますの意味は、「誠心誠意ありがとうございます」から派生しており、「まこと」という言葉に様々な字を当てられてしまう日本語で、「誠にありがとうございます」と表現してしまうのは相応しくないのではないかという意見があります。
突き詰めてしまえば、実際の使い方としてふさわしくないかもしれません。しかし、この表現は多くのビジネスの場で用いられており、ビジネス用語しても使われているのが実状です。
「まことにありがとうございます」とひらがな表記してしまうと、ビジネス用語として砕けすぎているので、「誠にありがとうございます」と表現してしまうのが良いでしょう。
そもそも「まことに」の漢字は「誠」でいいの?
「誠にありがとうございます」の「誠」ですが、まことという言葉は「真に」「実に」と様々な漢字が当てられています。
しかし、「実にありがとうございます」と「真にありがとうございます」という表現は、間違ってはいませんが、日常的にあまり見るものではありません。
メールやレポートでは「誠にありがとうございます」という表現を使うのが一番良いでしょう。
「誠にありがとうございます」は目上の人に使えるか
敬語であっても「ご苦労様でした」のように、目上の人に使うことが好ましくない敬語も事実存在しています。
しかし、誠という言葉も、ございますという言葉も敬語として機能していますので
目上の人に使うのが好ましくないということはありません。
「誠にありがとうございます」と「ありがとうございます」
感謝を伝える時であっても、使い方によっては堅苦しくなってしまい逆効果なんてこともあるので注意しましょう。
例えば、残業している時に上司が差し入れの缶コーヒーを買ってきてくれた
という場合、「誠にありがとうござます」という表現を使うと、とても変な堅苦しく変な表現で捉えられてしまいます。
こういった場合は「ありがとうございます」と答えるのが良いでしょう。
「誠に」という表現が必ずしも使える訳じゃありません。
「誠にありがとうございます」と「誠にありがとうござました」の違い
「誠にありがとうございます」と「誠にありがとうござました」は言葉の意味的には同じです。
使い分け方としては、相手側が何か自分に対して行動し、その行動に対し感謝を述べる際に
その行動自体が現在やっているか、過去の話かによって使い分けます。
例えば、今現在何か対応していただいているときは現在形
過去の対応について感謝を述べたい場合は過去形を使うようにしましょう。
「誠にありがとうございます」の使用例
「誠にありがとうございます」を使う場合、取引先や上司であることが殆どで、部下や同僚に使うことはあまりありません。
ビジネス用語として使うことが多く、特にメール等文書を作成するときに散見されます。
例えばこちらからの要望を伝え、取引先が対応してくれた場合は
「昨日は丁寧な対応をいただきまして、誠にありがとうございました。」
などと表現します。
これは上司とのやり取りでも使用できますので、特に感謝を伝えたい場合活用してみるのが良いでしょう。
その他、ビジネスでの使用例
・お気遣いをいただきまして誠にありがとうございます
・ご教授いただきまして誠にありがとうございます
・ありがたいお気持ちをいただきまして誠にありがとうございます
など、伝えたい言葉の後ろに「誠にありがとうございます」を付けるのが一般的でしょう。
丁寧に感謝を伝えるときに使用してみて下さい。
「誠にありがとうございます」を活用してビジネスに生かす
ビジネス用語として優秀な言葉である「誠にありがとうございます」
「本当に」「大変」等という表現も良いですが、場合によっては「誠に」と書き換え、ビジネスの場での印象を良くしていきましょう。
堅苦しくない程度にフォーマルに表現するのがビジネスの基本です。
JOBSTEP編集部がおすすめ!3つの転職サイト
複数のサイトに登録することで、より好条件・高年収など魅力的なオファーを受けることが出来ます。