将来の不安が少ない安定した仕事・職業10選。インフラ系は鉄板の職業

記事の著者:菅野杏子

転職サイトdodaによると、社会人の52.5%が転職をおこなっているようです。リクルートワークス研究所の調査でも、転職なしで勤め続ける、いわゆる終身雇用をされている人は男性で32%。女性で6.5%となっています。

このように最近では1社に勤め続けることは減ってきました。しかし、不況と言われている世の中、どうせ働くなら安定した職業に就きたいと考える人は多いでしょう。

そして株式会社マイナビの調査では、転職先を選ぶ理由に「前職より給与が上がったから」「土日に休める環境だったから」「休日・休暇が安定して取れる環境だと感じたから」「会社業績・安定性に魅力を感じたから」などがあがっています。

安定性はもちろん待遇面の改善などを、転職先を選ぶときのポイントにしている人が多いようです。そこで今回は、将来の不安が少ない安定した職業を紹介していきます。

公務員(警察・消防・水道局等)

安定した職業で真っ先に上がるのが、公務員でしょう。決して潰れることはありませんし、ボーナスがもらえなくなるようなこともないでしょう。

警察や消防は私たちの生活に直接関わることは少ないかもしれませんが、日常生活を安定的に暮らすためには必要な職業です。

同じく都道府県庁、市町村役場などの公務員も今後も安定した職業と言えます。水道局職員として働く公務員は、私たちの生活に直接関係してくるので、なくなることはまずありません。

安定した職業を求めている方は、公務員が1番良いと言えます。リストラもありませんし、収入・福利厚生も平均以上の場合が多いでしょう。

電力関係

安定していると言えばインフラ。民間のインフラ企業と言えばまずは電力関係でしょう。北海道から沖縄まで、各都道府県に必ず存在している電力会社は、今後も安定して給料を受け取れる職業と言えます。

安定した収入の他に福利厚生も充実しています。休日も多いのが特徴です。ただし、現在は電力の小売り自由化も相まって、電力会社の売上も競争も激しくなってきました。

これまでと比べると、会社の景気が大きく変動してしまうことがあるかもしれません。

ガス関係

次いでガス関係もインフラ関係になるため、安定した職業と言えるでしょう。

一方で、都市ガス小売り全面自由化も施工されたので、インフラ関係の競争は今後も激化しそうです。しかし、こういった公共的な企業が倒産することはほとんどないため、今後も安定した職業と言っても過言ではないでしょう。

また最近では、電力自由化に伴ってガス会社も、独自に電力エネルギー業に着手しています。これにより会社の業績が上がれば、これまで以上に給与がアップすることも考えられます。

金融業界

金融業界も私たちの生活に根付いているもので、企業が安定した経営をおこなうのに必ず必要となってくるので、倒産することは少ないでしょう。

しかし、昨今メガバンクのリストラ、小規模金融業者の統廃合が取りざたされるなか、向こう何十年も安泰かと言われれば、難しい面もあります。

政府系金融企業が倒産することはないので、安定した金融業に就きたいかたは政府系金融に就職することをお勧めします。

JR各社

安定して職業と言えば、私たちの生活の足である鉄道会社、JR各社でしょう。とくにJR東海、JR東日本は安定した収益を上げているため年収も高く福利厚生も充実しています。

育児支援・介護支援・結婚お祝い金はもちろん、スクール支援・キャッシュバック支援・旅行商品、宿泊施設、レジャー施設などの割引などもあります。

また、新幹線・リニアなどの最先端技術に触れられる職業でもあるため、やりがいも大きいでしょう。ただしエリア内での転勤があるため、自分の行きたかった市町村に就職できるとは限りません。

石油会社社員

石油会社とは一般的に、石油の輸入や精製、販売を行う会社のことをいいます。石油製品はタンクローリーなどでガソリンスタンドや発電所、工場などに運ばれ、燃料などとして使用されます。

国内のガソリン需要は減り続けていますが、無くなるということはまずありません。また収入も多い企業が多く、電力・ガスに次ぐインフラの代表格と言えるでしょう。

石油会社には、石油開発会社・石油精製会社・石油輸送会社・石油販売会社など、さまざまな種類の企業があります。それぞれ仕事内容も異なってくるため、自分にあった会社を選びましょう。

看護師

内閣府の調査では2015年時点で、65歳以上の高齢者人口は3,392万人。総人口に占める高齢の割合は26.7%、4人に1人が高齢者となっています。さらに、厚生労働省の、看護職員需給見通しによれば、2015年時点で約1万5,000人の看護師が不足しているデータがあります。

ライフスタイルの変化に伴い、病気や怪我の種類も多様化しています。そして同時に医師が不足しているのが現状です。

そのため、患者の状態を医学的にどの程度把握できているかは非常に重要なポイント。最近では、特定の看護分野において熟練した知識やスキルをもつ「認定看護師」を目指す、看護師が増えています。

まずは無資格でも働ける看護助手という職業もあります。医療行為は一切できませんが、医療従事者として病院勤務することもできます。看護助手として働きながら、看護師を目指すのも1つの方法でしょう。

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薬剤師

薬剤師は、薬局やドラッグストアなどで、患者のために薬を調合する人のことを指します。

厚生労働省の発表によると、薬剤師の有効求人倍率は、平成18年で7.28倍。平成25年が10.05倍となっています。最近ではドラッグストアなどでも、薬剤師を募集していることもあり、求人数が増えているのです。

そして約65%が女性といわれている薬剤師は、人を集めるために時短勤務や保育施設の併設など進めている薬局も増えています。

薬剤師の国家資格を持っていれば、就職しやすく、福利厚生もしっかりしているところが多いのが現状といえるでしょう。安定して働きたい女性には、魅力的な仕事といえます。

介護士

今後間違いなく需要が高まってくる職業です。超高齢社会に対応するため介護士は必要不可欠で、すでに介護士の人数は足りていないと言われています。

まだ給料が安定してもらえる企業が少ないという現状もありますが今後は確実に需要が高まっていく職業のため、今から目を付けておいても良いでしょう。

大手介護業者は今後間違いなく安定して収益をあげられます。

パイロット・CA・グラウンドスタッフ

日本国内における航空会社といえば、かつてはANAとJALが二大巨頭として君臨していましたが、2012年より国内でもLCC(格安航空会社)が続々と登場し始め、航空業界の競争は以前にも増して激化してきています。

しかし、海外観光客の増加や、東京五輪開催に伴うインバウンドの強化などから、国際線については成長していくものと考えられています。

そして高級業界は平均年収は、700万円~800万円程度といわれています。業界の中でも給与が低めなグランドスタッフでも300万円~400万円程度の給与がもらえます。

景気に左右されやすい企業ではありますが、大幅にリストラされる可能性などは一般企業に比べ低いでしょう。

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