飲食業から転職する前に知っておくべきこと。専門的知識が豊富で他業種への転職は難しい?

飲食業から転職する前に知っておくべきこと。専門的知識が豊富で他業種への転職は難しい?

JobStep編集部
公開, 更新 , 転職

厚生労働省が平成28年度におこなった雇用動向調査によると、宿泊業・飲食サービス業の離職率は16.7%と第1位。続いて教育・学習支援11.9%、生活関連サービス業・娯楽10.5%となっています。

業務がきつい・拘束時間が長い・給料が安いなどの悪条件のために、飲食業から他業種への転職を希望する人は少なくないようです。

しかし飲食業に携わってきた人は、高校・大学と専門的な学習をしてきていることが多く、異業種への転職は難しいこともあります。飲食業から転職したいと思ったときは、どのようなことに注意すればいいのでしょうか?

飲食業界をやめたい・転職したいと思ったきっかけ

厚生労働省の平成28年民間給与実態統計調査によると、飲食・サービス業の年齢別平均年収は20代で220万円~250万円程度。30代で250万円~320万円と言われています。

国税庁の「民間給与実態統計調査」による日本の平均年収の432万円と比較すると低い水準といえるでしょう。

また飲食業界は、低賃金にも関わらず、労働時間も長時間になることが多いです。

2017年には、株式会社モンテローザが運営する居酒屋わらわらの店長が、過労死するという事件が起きています。店長は100時間以上の残業をしており、致死性不整脈で開店準備中に亡くなっています。

飲食業界は基本的にアルバイトを雇ったシフト制で店をまわしていることが多く、アルバイトが欠員した場合は、突然出勤を命じられることもあります。そのため定期的に休みを取ることが難しく、体調不良を引き起こす従業員は少なくないのです。

飲食業から転職するのにおすすめの職種

上記のような理由で飲食業を離れようと決意する人は少なくありません。とはいえ、飲食業界で働いていた人たちは、どのような職種へ転職をするべきなのでしょうか?

接客業

接客業は、飲食業で身に付けた能力を活かしやすい業界といえるでしょう。接客業の代表例としては、ホテル業、アパレル業、その他の販売業などが挙げられます。

これらの業種は、販売する物または提供するサービスが異なるだけで、作業自体は飲食業と共通点が多いので、飲食業からの転職が比較的しやすいです。

しかしながら、接客業は飲食業と同様に勤務時間が長くて不規則な傾向があります。そのため、飲食業に不満を持って転職したとしても、転職先で同様の不満を感じる可能性があります。

営業職

営業職は、客との窓口になる業種です。具体的には、客の要望を聞くと共に、自社の商品またはサービスをアピールして購入してもらう仕事です。そのため、飲食業で培った接客能力は営業職でも十分に応用できるでしょう。

また営業職の面接時には、単に接客能力をアピールするだけでなく、アルバイトを管理・指導する際に気を付けた点、売上アップのために工夫した点など、管理能力や企画能力を合わせてアピールすると良いでしょう。

事務職

事務職は、飲食業との共通点が比較的少ない職業です。マルチタスク能力は事務職でも必要となりますが、飲食業と事務職とでは要求されるタスクが大きく異なります。

事務職への転職を希望する場合は、転職への強い意志を示すのが良いです。明確な志望動機を考えておく、関連する資格を事前に取得するなどのアピールポイントを増やしておきましょう。

飲食業で身に付く能力

飲食業で長年働くと、調理技術以外のスキルも身につきます。下記のようなスキルを面接・履歴書でアピールするといいでしょう。

長時間&不規則な勤務に耐える体力

飲食業の勤務体系は、勤務時間が長い上に不規則です。飲食店での厳しい勤務を続けていると、自然と体力がつきます。体力は仕事をする上で業種を問わず必ず役に立つ長所です。

様々な業務を並行しておこなうマルチタスク能力

注文を聞く・料理を作る・料理を出す・会計をする・後片付けをするなど、飲食業では高いマルチタスク能力が要求されます。さらに、常に広く周りを見渡して優先すべき作業を効率的に見極める能力は、他業種でも活かすことができるでしょう。

客のリクエストに応える接客能力

飲食業では、客からの様々なリクエストに応える必要があります。ときには理不尽な要求されることもあるでしょう。このようなリクエストに応えて客を満足させようとする気持ちはアピールできる長所といえます。

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