週休1日(毎週6連勤)ってどんな感じ?収入を減らさずに休日を増やすための方法まとめ

JobStep編集部
公開, 更新 , 給与・休暇

みなさんは1週間のうちにしっかり休日を取っていますか?なかには忙しい月などに休日出勤をして、週1日しか休みを取れなかった経験がある人も多いと思います。

週休2日制が当たり前の日本で、週6日働いている人は休日を増やす方法を考えたほうがいいでしょう。

そこで週休1日(毎週6連勤)の人の実態と休日を増やす方法をまとめてみました。働き過ぎと思っている人は参考にしてください。

週休1日(毎週6連勤)は多い?少ない?

完全週休2日制が当たり前となっている時代で、毎週6連勤が多いか少ないかの議論でいえば、当然多いと言わざるを得ないです。

週休1日は、一般的な仕事をしている人に比べてどうなのでしょうか。週休1日で年間働くと、1年が52週なので52日と、年末年始・祝祭日の20日程度を休んだとしても70日程度しかありません。

会社員の平均的な年間休日日数は120日ですから、かなり少ないといえるでしょう。

休みの少なさという点からも、毎週6連勤は働きすぎであると多くの人が考えることは間違いありません。

週休1日の労働基準法との関係

では、週休1日は法律的に違法なのでしょうか。労働基準法では、年間休日に関する明確な規定はありません。

しかし、休日については週1日以上の休日、または、4週間に4日以上の休日をとらなければならないと定められており、少なくとも年間に52日以上の休日があれば違法にならないので、意外だと感じる人も多いと思いますが週休1日は労働基準法違反ではありません。

ただし、1週間に働ける労働時間も40時間までと定められているので、1日8時間で6日間労働させるのは違法です。週に6日働く場合は、5日間は1日あたり7時間、残りの1日は5時間といったような配分になります。

また、週40時間を超えたからといって直ちに違法になるというわけでもありません。40時間を超える労働は残業となり、残業代が支払われることになります。

つまり、6連勤でも1週間の合計労働時間が40時間を超えていなかったり、超えた分に残業代が支払われていれば違法ではないということです。

週休1日(毎週6連勤)のメリット

毎週6連勤は、法的には問題ないことがあるということがわかりました。では、毎週6連勤にはいったいどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

まず、メリットとして以下のような点が挙げられるでしょう。

・仕事が進む

・1日当たりの仕事量を少なくできる

標準的な労働時間である1日8時間を労働を6日間続けた場合、かなりの仕事量がこなせることになります。仕事がはかどることで、人によってはそれで満足感を得る場合もあるでしょう。

その努力が認められれば、給料アップや昇進も狙えるかもしれません。

また、働く日数を6日にすることで、1日あたりの労働時間を短くすることができます。1日の就労時間が具体的に決まっていないような職場では、おすすめの働き方の一つであるといえるかもしれません。

週休1日(毎週6連勤)のデメリット

しかし、そうはいっても、給料の上がる幅など微々たるもので、週休1日で働くことはデメリットの方が多いのではないでしょうか。

いくつかデメリットを紹介していきます。

家族との時間が取れない

結婚していて、子供がいる場合、週休1日では家族と過ごす時間を取ることは難しいです。旅行などの家族サービスを行うことも困難ですし、外食などに連れていくこともできません。

また、子供が幼いときは、学校やクラブなどの行事があり、土曜日や日曜に参加が必要な場合がありますが、これにも対応できないでしょう。

疲れを取ることができない

週休1日では疲れを取り切ることは困難なのではないでしょうか。一般的に週休2日の場合、金曜日に仕事を終え、その日にリフレッシュのため飲みに行ったり、土曜日にどこか遠出をしてみたりするものです。

しかし、週休1日の場合、それらを行うことは困難であり、リフレッシュして仕事に取り組むことができません。

勉強時間が取れない

休みの日に自分のスキルアップのために勉強したいと思っている方は多いのではないでしょうか。しかし、週休1日では十分な勉強時間を取ることは難しいのが現実です。

気づいたら、自分が仕事において専門としている分野なのに、話に着いていくことができない可能性もでてきます。

週休1日(毎週6連勤)の人が休日日数を増やすための方法

前述で述べた通り、週休1日は一般的な休日日数と比べると少なく、自分や家族との時間も取ることができません。では、どうすれば休みを増やすことができるのでしょうか。

いくつか紹介していきます。

有給休暇の取得

有給休暇を取ることで、休みを増やし、自分や家族との時間を確保する方法があります。現在、有給休暇はなかなか取りづらい世の中ですが、制度として存在している以上、利用することをおすすめします。

また法律において、年次有給休暇制度というものが存在します。これは労働者が6ヶ月間働き、その6ヶ月のうち8割勤務していた場合、企業は10日の有給休暇を与えなければならないというものです。必ず、有給休暇を取ることができる仕組みなので、ぜひ活用してください。

部署異動をする

営業職や販売職は休みが少ないので、比較的休みが少ない事務職などに異動し、休みを確保する方法です。しかし異動願いを出したからといって、簡単に異動できるわけではありません。

会社側の都合もあるため、特段の事情がないかぎり、異動は難しいと言えるでしょう。そのため、休みを取らなければならないやむを得ない事情がある方のみ、この方法をおすすめします。

転職を考える

転職をすることで、休みを増やすという方法があります。一般的に週休2日の会社が多いため、この方法が最も休みを増やすのに最適です。

週休1日は、休日日数としては最低限なので、これ以上に休める会社は多くあります。

週休1日の職種の例としては三交代制の工場勤務、人手不足の保育士や介護士、飲食店、アパレル店員が目立ちます。業界で見てみると、土日祝日の出勤がある不動産業、小売業界などが挙げられるので、これらを避けて、転職活動を行うといいでしょう。

逆に毎週6連勤がない職種・業界・会社としては、公務員やインフラ系の大企業、近年ではワークライフバランスを重視しているIT企業などが挙げられます。休みを多く確保する上では、これらの会社は狙い目です。

とはいっても、自分ひとりで行う転職活動では、企業の実際の休日日数や職場環境など、企業について深く知ることは不可能です。そんなときに役立つのが大手転職サイトのリクルートエージェントです。専門のコンサルタントが自分の知りたい情報について紹介してくれて、面接対策のサポートなども行ってくれます。

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