手取り16万円の人のライフスタイルと収入を増やすための方法まとめ

JobStep編集部
公開, 更新 , 給与・休暇

手取り16万円とは高卒や大卒の初任給としては普通かもしれませんが、そうでなければ一般的に低い給与とされており、貯金が難しく、節約が必要とされる場合があります。

一人で生活していくのであれば、なんとかなるかもしれません。しかし、将来結婚や子育てをする場合、手取り16万円でやっていけるでしょうか。

どうすれば手取り16万円の収入を上げることができるのか、具体的に紹介していきたいと思います。

手取り16万円の収入は平均的に低い

税金や社会保険料などで差し引かれる額は給与額によって変わりますが、手取り16万円といえば、差し引かれるのは4~5万円といったところでしょう。したがって、給与の額面はだいたい20万円から21万円といったところになります。

手取り16万円と聞くと、ちょうど新卒で勤めて最初のお給料でもらえる額くらいになっており、年間の手取りで約192万円になります。

社会保険やボーナスなどを含めると、総支給額で年収240万円~280万円くらいでしょう。

全ての会社員の平均年収が440万円になるので、年齢にもよりますが月収手取り16万円は相場で見ても低めとなっています。

年齢によっても評価は変わってきますが、家庭を持つには心もとない収入でしょう。

都心部ではなく、住む場所を選べば無理なく暮らせるかもしれません。

手取り16万円の収入の人が多い職種

手取り16万円の人が多い職種や業界は、どんなものがあるのでしょうか。

勤めている勤務地でも月収は大きく変わってきますが、職種では事務職や工場、歯科助手、地方の販売職などがあります。

比較的残業が少なくかつ体力的にも精神的にも負担が軽いものが多いようです。働き方改革が実施される以前はノルマもついて精神的にも体力的にも負担が多いという場合もありましたが、労務管理が厳しくなってからは、どちらかというと長時間の勤務が認められないために仕事は大変ではないが残業代が稼げなくて厳しいという職場が多いようです。

手取り16万円の収入のライフスタイル

手取り16万円の場合、一ヶ月の支出を見てみると、以下の通りになります。

・家賃 53,000円

・食費 20,000円

・通信費 8,000円

・水道光熱費 12,000円

・医療費 3,000円

・日用品、雑費 20,000円

・交際費 20,000円

・貯金 20,000円

合計で156,000円

手元に残るのは約4000円です。

交際費や医療費などは、特に前触れも無くいきなり多く必要になることもあるため、もう少し余裕がほしいところです。

手取り16万円収入の人が給料を上げるための方法

手取り16万円では貯金をすることが困難で、常に節約を考えなければならないので大変なのではないでしょうか。

生活を楽にするために収入を上げる方法としては、手取り16万円の場合は資格の取得、会社での出世、転職の3つが大きく挙げられます。それぞれ具体的に紹介していきます。

資格の取得

手取り16万から収入を上げるものとして、資格の取得があります。資格は手に入れるために時間と労力がかかるものの、自らの実力やスキルを証明するものとなります。

自分が目指す目的に合わせた資格の取得が効率的であり、年収アップにつなげられる可能性が高まります。

会社での出世

今、働いている会社で出世して給与を上げていくのも一つの手です。時間はかかりますが今の会社で上のポジションを目指すことで、確実に収入は上がります。

しかし、若手でない場合、手取り16万は入社時からあまり昇給していない計算になるため、今後も出世による昇給は期待できないでしょう。

その場合は他の手段を考える必要が出てきます。

転職を考える

手取り16万であれば、少なくとも給与面に関して条件がこれ以上悪化するリスクはかなり低いので、ためらわずに転職をしてもいいでしょう。

今よりも自分の能力を生かせる職場や、これからやりたいことを実現できる職場に転職すれば、将来に希望を見出すことが出来るので挑戦してみてはいかがでしょうか。

転職をする際の注意点

転職を考える場合、転職先として選択するべきではない職種、業界、会社が多く存在します。

せっかく転職したのに、現状と同じように手取りが少ない会社だったのでは転職した意味がないので注意しましょう。

手取りが少ない会社の特徴

手取りが上がらない会社の特徴として挙げられるのが、「人件費=コスト」という考え方を持っている会社です。いくらでも代わりがいるという考え方が染み付いているため、給料は当然上がらず、社員の扱いもぞんざいです。

次に挙げられるのが「変化を嫌う古参役員がいる会社」です。変化を嫌うため最新設備の導入や新しい制度改革などを行うことがないため給与が上がることは期待できません。

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