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市場規模が縮小している衰退業界5選。インターネットの普及が原因になっていることが多い

JOBSTEP 編集部
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インターネットが普及する前までは、消費者は商品に関する情報は、TVCM・店頭での説明・パンフレットなどで集めていました。企業から消費者へ一方通行で情報が流れることが一般的。

しかし近年はインターネットの普及により、消費者はWEBサイトで自由に商品の情報を収集し、すでに買った人の口コミを検索するようになっています。企業から消費者へ情報を提供しても、届くとは限らなくなってしまったのです。

このような時代背景もあり、1ヶ月の消費支出も1999年と現在を比べると、およそ40%減少しています。結果、昔は景気がよく華やかに見えた人気業界も、今では衰退してしまっているところもあるのです。

市場規模が縮小している衰退業界5選

時代の流れと共に衰退している業界はあります。日々世の中が進化していくうえで、衰退していく業界があるのは仕方がないことです。

転職を考えている人は、行きたい業界は今どんな市場規模になっているのか、よく確認をするべきでしょう。それでは衰退している業界3つを紹介します。

出版社

衰退している業界として出版業界があげられます。インターネットの普及により、業界全体の市場規模が縮小しているのです。

現在の、書籍と雑誌を合わせた出版物推定販売金額は約1兆3700億円。ピークだった1996年の販売金額は約2兆7500億円となり、市場規模はおよそ52%まで縮小しています。

本は従来、紙で読むことが当たり前でした。しかし現在は、パソコンやスマホで手軽に電子書籍を読むことができます。わざわざ重い本を持ち歩く必要もなく、いつでもどこでも読書することができるのです。また本棚を買うなど、本を管理する手間も省けるようになりました。

出版社が衰退対策としておこなっている施策は、IT業界への進出

このような時代の流れから出版業は、紙媒体売り上げの衰退対策として、電子書籍などへの参入やインターネットコンテンツの制作などにも力を入れています。

出版業が衰退している反面、伸びている業界はやはりIT業界です。最近では雑誌のWEB版や、漫画アプリなども普及しています。しかしインターネットと書籍の、コンテンツ作成にはいろいろな違いがあります。まずサイト作成・運営がスキルが求められますし、収益化する方法も全く異なります。

そもそものコンテンツ作成に対する考え方も異なるため、ネットビジネスが起きく成功している出版社は少ないでしょう。

ネット企業とさまざまな取り組みをおこなっている出版社も多いですが、まだ業界全体として、衰退状態から脱却できる術を見つけられていないのいっても過言ではないでしょう。

コールセンター

コールセンターでは、ひと昔前までは、オペレーターが生の声で対応してくれるの基本でした。しかし現在では、AI(人口知能)を導入する企業が増えています。

問合せをしたとき「○○に関するお問い合わせは××番を、△△に関するお問い合わせは**番を、押してください」と案内されたことがある人は多いでしょう。配達会社では、このような機能を採用している企業がほとんど。ボタン操作によって、自動音声が応答されることで、オペレーターの人件費削減・24時間対応を可能にしているのです。

このように今後さらにAI導入をおこなう企業は増加していくでしょう。

コールセンター業界が衰退対策としておこなっている施策は、アウトソーシングでの受注

上記のようにAI化が進むなかでも、コールセンター業界の業界規模は、微増はしています。それは企業の電話受付業務をコールセンター会社が請け負うアウトソーシング受注により、業界規模が拡大しているからです。

AI化が進んでいるとはいえ、まだ細かい説明や、顧客別に接客方法・話の内容を使い分ける技術はありません。結果オペレーターや電話営業の需要は残っているのです。

しかしAIの発達により、オペレーターの数が減っているの事実。また今後AIのさらなる発達で、コールセンター業界が衰退していく可能性は高いといえるでしょう。

百貨店業界

プレゼント・おしゃれな洋服・ちょっと奮発した料理などは、デパートに行って買ったり食べたりするのが普通でした。しかしインターネットの普及に伴い、いつでも手軽に好きな洋服・雑貨・プレゼントなどわざわざデパートに行かなくても買えるようになりました。

ある調査データでは、オンラインショッピングをしたことのある人は64.3%という結果も出ています。楽天市場・Amazonでは多くの人が、インターネット通販を楽しんでいます。

「ZOZOTOWN」では、無料で顧客にあったコーディネート一式を送付し、気に入ったら買い取れるサービスを運営していたり、「メルカリ」は、いらなくなった洋服を売って、欲しい中古の服を安く購入できるというネット内でフリーマーケットが楽しめるサービスもあります。

さまざまなサービスが登場しているなか、百貨店業界は市場規模が縮小しています。

ほかにも、若者による百貨店離れの進行・郊外型のショッピングモールであるユニクロやニトリなど専門店の台頭なども、低迷の原因に大きく寄与しています。最近は訪日外国人が急増したことにより、若干の回復しつつありますが、市場はまだ苦しい状況が続いていくでしょう。

百貨店業界が衰退対策としておこなっている施策は、シェアリングサービスの開始

そんな流れに対抗しようと、ドレスなどの高額衣装や、長期間は使用できない子どものおもちゃのシェアリングサービスを始めています。シェアリングサービスの市場規模は1,386億1千万円に達するほど大きな成長中。

まだファッション・おもちゃのシェアリングサービスの知名度は高くはないですが、今後大手企業も続々と進出してくる市場でもあるため、このサービスは百貨店業界の回復に大きな期待が持てるといえるでしょう。

また百貨店の統合で経営の効率化をはかったり、GINZA SIXなど今までの百貨店とは違った商業施設を開業させるなどして、業界市場の拡大を狙っています。

ネイル業界:ネイリスト

株式会社富士経済の調査によるとネイルサービスをおこなう店舗は、2015年現在で24,450店舗を数えるといわれています。ネイル市場は2005年から増加傾向にあるものの2008年以降は市場拡大はほぼ横ばいになっています。

その理由としては、セルフネイルが広がってしまっていることがサロンの売上を妨げているようです。最近では、簡単にプロのようなネイルデザインを表現できるシールやスタンプなどが数多く販売されています。

さらに、機械の中に指を入れるだけで、爪の大きさを自動で感知し、複雑で繊細なデザインもおよそ1分程度で描いてしまう、ネイルプリンターなども実用化されつつあります。これまでネイリストが1時間かけて作っていたデザインも、たったの5分程度で誰でも同じように仕上げることができてしまうのです。

セルフネイル市場の拡大や、ネイルアートのAI化により、今後ネイリストの需要は下がっていってしまうかもしれません。

ネイル業界が衰退対策としておこなっている施策は、スタッフのブランディング

ネイルサロンは、かつての爆発的増加が異常なだけで、今後は良いサロン・良いネイリストだけが生き残れる時代になっていくことは明白でしょう。

現在、ネイリストは無資格でも働ける職業になっていますが、今後JNAジェルネイル技能検定試験などの資格保有をしていることが勤務するうえでの必須条件になっていくでしょう。

さらにネイル技術が高いだけではなく、オリジナリティ溢れる個性的なデザインを描けることや、SNSでの知名度が高いことなど、スタッフの個人ブランディングがネイリストとして生き残っていくためには非常に重要なことになるでしょう。

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