将来の不安が少ない本当に安定している仕事・職業10選。インフラ系が鉄板

JobStep編集部
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変化が大きい世の中だからこそ、安定した収入が得られて、リストラされるリスクが少ない企業に就きたいものです。

巷では変化に対応できる人こそが最も安定した生活ができるという言説が流行っていますが、それは変化に対応して適切な行動ができる一部の優秀な人に限った話。

大企業ですら業績が悪化して倒産することもあるというニュースを聞くこともありますが、それも一部が目立っているだけで、基本的には基盤が大きい企業・業界のほうが安定していることは間違いありません。

また、倒産しても大きすぎて潰せないような会社であれば政府の救済を受けて存続できます。実際、2008年のリーマン・ショックをきっかけに倒産したJALは、たった4年後の2012年には復活して再上場にまでこぎつけました。

このようにいくら変化が大きい時代になったとしても、きちんと勤め先を選べばまだまだ安定した職業に就くことは可能です。

そこで、以下では本当に安定している職業についてまとめて紹介していきます。

「安定している職業」の定義とは?

一口に「安定」といってもその意味は様々です。まずは「安定している職業」という言葉が意味しているところを明確にしておきましょう。

一般的に、「安定している職業」は以下の条件を満たす職業と認識されています。

  • 給料が安定している
  • 事業が安定している(倒産がない)
  • リストラがない(働き口が多い)

そして、このような条件を満たす仕事がある業界の特徴としては、

  • 流行や景気に左右されない
  • 機械・人工知能(AI)ではできない仕事である
  • 既得権益を握っている
  • といったことが挙げられるでしょう。

    以下に紹介するのはこの条件を満たした仕事になります。

    公務員(警察・消防などを含む)

    安定した職業といった時に真っ先に挙がるのが公務員です。日本という国が財政破綻に陥るまでは決して潰れることはありませんし、ボーナスがもらえなくなるようなこともないでしょう。

    日本の財政が危機的な状況になるおそれもゼロではありませんが、一国の財政が潰れてしまうと世界経済に与える影響が大きすぎるため、2010年に財政危機に陥ったギリシャのように他国や国際機関から金融支援を受けられることは確実で、破綻まで行くシナリオはかなり描きづらいものがあります。

    警察や消防は私たちの生活に直接関わることは少ないかもしれませんが、日常生活を安定的に暮らすためには必要な職業です。そのため、基本的に絶対になくなることがありません。

    同じく都道府県庁、市町村役場などに勤める公務員も今後も安定した職業と言えます。リストラもありませんし、収入・福利厚生も平均以上の場合が多いでしょう。

    電力会社

    安定している業界と言えばインフラ。民間のインフラ企業と言えば、まずは電力関係でしょう。北海道から沖縄まで、全国各地に存在している電力会社は、今後も安定して給料を受け取れる職業と言えます。

    東日本大震災に伴い福島第一原子力発電所で大規模な事故を起こした東京電力の職員ですら、これを直接的な原因として辞職に追い込まれた職員はいません。

    安定した収入の他に福利厚生も充実しています。休日も多いのが特徴です。

    ガス会社

    次いでガス関係もインフラ関係になるため、安定した職業と言えるでしょう。

    都市ガス小売り全面自由化が施工されたものの、こういった公共的な企業が倒産することはほとんどないため、今後も安定した職業と言っても過言ではないでしょう。

    また最近では、電力自由化に伴ってガス会社も、独自に電力エネルギー業に着手しています。これにより会社の業績が上がれば、これまで以上に給与がアップすることも考えられます。

    メガバンク・政府系金融機関

    金融業界も私たちの生活に根付いているもので、企業が安定した経営をおこなうのに必ず必要となってくるので、倒産することは少ないでしょう。

    地銀を始めとした中小規模の事業者は日本の人口減に伴って経営悪化や統廃合が取り沙汰されており、これらの企業が苦しいことは事実ですが、その分資本はメガバンクに集まってきており、メガバンクに限っては今後も従来どおりの安定した経営が続いていくでしょう。

    また政府系金融企業が倒産することもないので、安定した金融業に就きたい方は政府系金融に就職することもおすすめします。

    JR各社

    安定している企業と言えば生活の足である鉄道会社、JR各社も外せません。

    特にJR東海とJR東日本は安定した収益を上げているため、年収も高く、福利厚生も充実しています。育児支援・介護支援・結婚お祝い金はもちろん、スクール支援・キャッシュバック支援・旅行商品、宿泊施設、レジャー施設などの割引などもあります。

    新幹線・リニアなどの最先端技術に触れられる職業でもあるため、やりがいも大きいでしょう。

    石油会社

    石油会社とは一般的に石油の輸入や精製、販売を行う会社のことを指します。石油製品はタンクローリーなどでガソリンスタンドや発電所、工場などに運ばれ、燃料などとして使用されます。

    国内のガソリン需要は減り続けていますが、無くなるということはまずありません。また収入も多い企業が多く、電力・ガスに次ぐインフラの代表格と言えるでしょう。

    石油会社には、石油開発会社・石油精製会社・石油輸送会社・石油販売会社など、さまざまな種類の企業があります。それぞれ仕事内容も異なってくるため、自分にあった会社を選びましょう。

    看護師

    厚生労働省の看護職員需給見通しによれば、2015年時点で約1万5,000人の看護師が不足しているというデータがあります。

    看護師は慢性的に人員が不足している職業で、常に人材の需要が供給を上回っているので、仕事がなくなることがありません。

    業務内容が似通っていることもあり、資格さえあれば全国の病院で働くことが可能な点も魅力的で、手に職をつけたいという方には圧倒的におすすめの職業となっています。

    薬剤師

    薬剤師は、薬局やドラッグストアなどで、患者のために薬を調合する人のことを指します。

    厚生労働省の発表によると、薬剤師の有効求人倍率は、平成18年で7.28倍。平成25年が10.05倍となっています。最近ではドラッグストアなどでも、薬剤師を募集していることもあり、求人数が増えているのです。

    そして約65%が女性といわれている薬剤師は、人を集めるために時短勤務や保育施設の併設など進めている薬局も増えています。

    薬剤師の国家資格を持っていれば、就職しやすく、福利厚生もしっかりしているところが多いのが現状といえるでしょう。安定して働きたい女性には魅力的な仕事といえます。

    介護士

    今後間違いなく需要が高まってくる職業です。超高齢社会に対応するため介護士は必要不可欠で、すでに介護士の人数は足りていないと言われています。

    まだ給料が少ないという現状もありますが、今後は確実に需要が高まっていく職業のため、今から目を付けておいてもよいでしょう。

    大手介護業者は今後間違いなく安定して収益をあげられます。

    パイロット・CA・グラウンドスタッフ

    日本国内における航空会社といえば、かつてはANAとJALが二大巨頭として君臨していましたが、2012年より国内でもLCC(格安航空会社)が続々と登場し始め、航空業界の競争は以前にも増して激化してきています。

    しかし、海外観光客の増加や、東京五輪開催に伴うインバウンドの強化などから、国際線については成長していくものと考えられています。

    そして高級業界は平均年収は、700万円~800万円程度といわれています。業界の中でも給与が低めなグランドスタッフでも300万円~400万円程度の給与がもらえます。

    景気に左右されやすい企業ではありますが、大幅にリストラされる可能性などは一般企業に比べると低いでしょう。

    まずは転職サイトで可能性を

    安定した職業への転職を考えてる人は、まず転職サイトに登録してみましょう。

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